2025-07-15
代理出産のやり方を詳しく解説。日本人夫婦が安全に実施する方法は？
長年不妊治療を続けても妊娠が叶わず、代理出産を検討し始めた日本人夫婦の多くは、
「そもそも代理出産とはどういうもの？」「どこで、どのように行えるの？」
という疑問を持つでしょう。
日本では代理出産が実質禁止となっているため、国内での実施はできませんが、海外には法整備が進んでいる国もあり、信頼できるエージェントを通じて安全に代理出産を行うことが可能です。
この記事では、代理出産の基本的な流れから、日本人夫婦が実際に子どもを授かるための手段、エージェントを活用するメリットまで、わかりやすく解説していきます。
代理出産とは
代理出産とは、妊娠・出産を他の女性「代理母」に委ねることで子どもを授かる方法です。
依頼主ご夫婦の受精卵を代理母に移植し、出産後に子どもを引き取ります。この代理出産のやり方なら、依頼主ご夫婦と完全な遺伝的つながりを持つ我が子を授かることが可能です。
ただし、日本国内では法制度が整っておらず、代理出産は実質的に禁止されています。そのため、多くの日本人夫婦は海外での代理出産を選択しており、実際に海外での代理出産で我が子を授かった夫婦も多くいます。
代理出産の基本情報については、以下の記事で詳しく紹介しています。
代理出産とは？日本で禁止の理由や成功事例、費用までわかりやすく解説
代理出産が適しているケース
代理出産が適しているケースとして、以下が挙げられます。
- 子宮の疾患や手術によって妊娠が不可能な女性
- 複数回の不妊治療でも妊娠に至らなかった夫婦
- 高齢出産など、妊娠が健康上の重大なリスクを伴う女性
とくに女性側に生殖機能の制限があると診断されたケースでは、医学的に代理出産が唯一の選択であり、希望となることもあります。ロキタンスキー症候群などの疾患によって先天的に子宮が無い方や、ガンなどによって子宮を全摘出した方でも、卵巣から卵子が採取できれば我が子を授かることができます。
代理出産のやり方
それでは、日本人夫婦が代理出産を実施する際の、実際のやり方について以下の流れで解説します。
- ご夫婦の卵子と精子を採取する
- 体外受精を行い受精卵を作る
- 受精卵を代理母の子宮内腔に移植する
- 妊娠期間を経て代理母が出産する
- 戸籍などの手続きを行う
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
1.ご夫婦の卵子と精子を採取する
代理出産の準備として、まずは依頼者夫婦から卵子と精子を採取します。
女性は排卵誘発剤を使用し、医療機関で複数の卵子を採卵します。一方、男性は精子を採取し、凍結保存またはすぐに使用される形で保管されます。
この段階で、母体が高齢のため卵子の質が低い・数が少ないといった診断がされた場合は、「卵子ドナー」による卵子提供を受けることも可能です。卵子ドナーと代理出産を組み合わせることで、父親との遺伝的つながりがある我が子を、低リスクで授かることができます。
卵子ドナーについては、以下の記事で詳しく紹介しています。
卵子ドナーとは？利用のメリット・デメリット、代理出産という選択肢を解説
2.体外受精を行い受精卵を作る
採取された卵子と精子を用いて、体外受精（IVF）が行われます。
顕微授精（ICSI）などの技術を用いて精子を卵子に注入し、受精を促します。受精後は数日間、細胞分裂を繰り返して成長し、「胚」と呼ばれる段階まで培養されます。その中から特に発育状態の良い胚を選定し、代理母への移植用に準備します。
遺伝性の疾患や先天性の健康リスクが無いかどうか不安な場合は、この時点で「着床前遺伝子診断」を受けることも可能です。詳しくは以下の記事をご覧ください。
3.受精卵を代理母の子宮内腔に移植する
受精卵は、海外のクリニックで、選定された代理母の子宮内腔に移植されます。
移植前にはホルモン治療などで子宮内膜の状態を整え、受精卵が着床しやすい環境を作ります。移植後は数週間の観察期間を経て、妊娠の成立を確認します。
海外での代理出産をサポートするエージェントを活用すれば、代理母の選定や健康面の管理、精神的なケアなどを現地で行ってくれるため、依頼主ご夫婦は安心して日本で過ごすことができます。
4.妊娠期間を経て代理母が出産する
妊娠が成立したあとは、妊娠期間を経て出産に至ります。
妊娠中は代理母に対して定期的な健康診断や栄養管理、メンタルケアなどが行われます。出産場所や方法については事前に決められた契約に従って進められます。
出産の際は、依頼主ご夫婦が現地に渡航することも可能です。現地での生活面でのサポートもエージェントにお任せできます。
5.戸籍などの手続きを行う
出産後は、法的に子どもを迎えるための手続きが必要です。
商業的代理出産を認めている、ウクライナやジョージアといった国で法的な手続きを行うことで、正式に赤ちゃんが依頼主ご夫婦のお子様として認められます。
この段階では、代理出産に精通した弁護士やエージェントの支援を受けながら、安全かつ合法的に親子関係を確立することが重要となります。
信頼できる代理出産エージェント「Baby For You」での代理出産のやり方について詳しく知りたい方は、以下のページをご覧ください。
代理出産のメリット
代理出産は、不妊治療を続けても妊娠に至らないご夫婦にとって、親になる夢を実現するための現実的な選択肢です。
代理出産を選ぶ際には、まずメリットとデメリットを理解しておきましょう。
代理出産のメリットとして、以下の2点を紹介します。
- 遺伝的なつながりがある我が子を授かれる
- 母体が高齢でもリスクの少ない出産ができる
遺伝的なつながりがある我が子を授かれる
代理出産の最大のメリットは、ご夫婦の卵子と精子を使用することで、生まれてくる子どもと完全な遺伝的つながりを持てる点です。
養子縁組と異なり、ご自身の遺伝子を引き継ぐ子どもを授かれることから、家族としてのつながりをより強く感じられます。
何らかの事情によって自然妊娠が難しくても、「愛する人との間にできた子どもを育てたい」というこだわりを持つ方にとって、代理出産は唯一無二の希望となります。
代理出産と、生まれる赤ちゃんとの遺伝的つながりについては、以下の記事で詳しく紹介しています。
代理出産では代理母との遺伝的つながりはどうなる？安全な実施方法を紹介
母体が高齢でもリスクの少ない出産ができる
女性が高齢になると妊娠や出産にともなうリスクは高まりますが、代理出産ではそのリスクを回避できます。
特に40代以上の女性では、妊娠高血圧症候群や早産、胎児の発育遅延などの可能性が高くなります。しかし、若く健康な代理母に妊娠・出産を委ねることで、母体へのリスクを負わずに子どもを授かることが可能です。これにより、安全性を重視しつつ、家族を持つという希望を現実のものにできるのです。
「卵子ドナー」活用でより安全な出産も可能
年齢や疾患などにより自分の卵子を使うことが難しい場合には、「卵子ドナー」の活用も選択肢となります。
卵子ドナーでは、ドナーの健康状態や年齢などが厳しく管理されており、ドナーによる質の高い卵子を使うことで、受精や妊娠の成功率が高まる傾向にあります。
ご夫婦の遺伝子を100％受け継がせることはできませんが、少なくとも父親との遺伝的なつながりを保てるうえ、安全性を重視した妊娠・出産が可能になります。
代理出産のデメリット
代理出産には大きな希望とメリットがある一方で、注意すべきデメリットも存在します。とくに費用の高さと、日本国内での法整備の遅れは、日本人夫婦にとって大きなハードルです。
以下のようなデメリットも理解した上で、代理出産を検討しましょう。
- 費用がかかる
- 日本国内では代理出産ができない
代理出産に関する不安や懸念は、プロであるエージェントに問い合わせることで解決できる場合もあります。お悩みの方は、以下のリンクからぜひBaby For Youにご相談ください。
費用がかかる
代理出産には、代理母だけではなく、エージェントや現地医療機関などが関わるため、高額な費用が伴います。
国や医療機関にもよりますが、代理出産の費用相場は、＄60,000～＄80,000（日本円で800万円～1100万円）となっています。
代理出産の費用は3回～4回に分けて段階別の支払いとなるため、もし妊娠や出産ができなかった場合には、これらの金額より少ない支払いで済みます。
しかし、再移植や、着床前診断といったオプションを利用すると、追加費用がかかるケースもあるため、あらかじめ明確な契約と資金計画が重要です。予算に対して不安がある場合は、費用構成を明確に提示してくれるエージェントかどうかを見極めるようにしましょう。
代理出産にかかる費用については、以下の記事で詳しく紹介しています。
代理出産の費用はいくら？費用内訳や費用に関する注意点6つを紹介
日本国内では代理出産ができない
日本では、代理出産に関する法整備が整っておらず、日本産科婦人科学会も実施を認めていません。そのため、日本国内の病院やクリニックでは代理出産を行うことができず、希望する夫婦は海外での実施を検討せざるを得ない状況です。
このことは、海外の医療制度や法律に詳しくない一般のご夫婦にとっては、大きな不安や負担を感じるデメリットとなり得るでしょう。ただしこちらのデメリットは、実績のある仲介サービスや法的サポートを活用することで解決できます。
代理出産のメリットとデメリットについて、より詳しく知りたい方は以下の記事も合わせてご覧ください。
代理出産のメリットとデメリット。出産が困難な夫婦に贈る選択肢と注意点
日本国内における代理出産の課題
日本では、代理出産に関する明確な法律が存在せず、合法でもなく違法でもないという曖昧な状況が続いています。
日本国内では、代理出産について以下のような課題が指摘されています。
- 倫理的な問題
- 代理母の人権保護
- 代理出産によって生まれた子どもの戸籍や親権の扱い
このため、日本人夫婦が代理出産を希望する場合は、国内での選択肢がなく、法的にも医療的にも安定した体制を持つ海外での実施が必要となっています。
日本国内における代理出産の状況については、以下の記事で詳しく紹介しています。
日本人夫婦が代理出産を選択する方法
日本国内での代理出産が認められていない現状では、日本人夫婦が子どもを持つためには、海外での代理出産を選ぶ必要があります。その際には、法律・医療制度・文化の違いなどを理解したうえで、安全かつ確実に進めるための方法を選ぶことが不可欠です。
以下では、実際に日本人夫婦が代理出産を実現するための方法を紹介します。
1.代理出産エージェントを利用する
初めて代理出産に取り組む夫婦にとって、海外の医療機関や法律手続きを単独で進めるのは非常に困難です。そこで役立つのが、代理出産に特化したエージェントの存在です。
エージェントは、医療機関の選定から代理母のマッチング、法的サポート、通訳・翻訳、現地での生活サポートまで一貫して支援してくれます。
特に「Baby For You」のような日本人向けに特化したエージェントを利用することで、言語の壁や法的リスクを回避しながら、安全に代理出産を進めることが可能になります。
2.代理出産が法的に認められている国で実施する
代理出産を行う国選びは非常に重要です。各国で法制度や許可範囲が異なり、中には外国人の代理出産を認めていない国もあります。
例として、ウクライナやジョージアなどは、外国人の依頼による「商業的代理出産」が法的に認められており、日本人夫婦の実績も多い国です。これらの国では、代理出産に関する契約や親子関係の認定などが法律で整備されているため、トラブルのリスクが少なく、安心して手続きを進めることができます。
3.現地の法律に沿って国籍を取得する
代理出産を経て子どもが生まれた場合、その子どもが自動的に日本国籍を取得できるとは限りません。出生地や親子関係の認定方法により、まず現地国の国籍を取得し、日本への帰国後に必要な手続きを経て日本国籍を取得する流れになります。
これらの手続きは非常に重要でありながら複雑であるため、事前に国際的な法的手続きに詳しい専門家やエージェントの支援を受けることが不可欠です。
エージェント活用で安全な代理出産が可能
海外での代理出産は、言語や法制度の違いによるトラブルのリスクも伴いますが、専門エージェントを活用することで、その多くを回避することが可能です。
代理母の選定から医療機関との調整、現地での滞在サポート、出産後の手続きまでを一貫して支援してくれるため、初めての夫婦でも安心して進められます。
特に、弁護士が在籍している会社法人のエージェントが安心です。日本語での丁寧な案内や、日本の法制度に即したアドバイスも受けられます。
海外での代理出産をサポートするエージェントの選び方については、以下の記事で詳しく解説しています。
代理出産エージェントとは？選び方から費用・事例まで詳しく解説
代理出産エージェントなら「Baby For You」
海外での代理出産を安心してお任せできる仲介業者をお探しなら、ぜひ「Baby For You」にご相談ください。
Baby For Youでは、これまでに多くの日本人ご夫婦へ赤ちゃんをお届けしてきました。会社組織として海外の医療機関と信頼関係を築き、弁護士も在籍している、実績のある代理出産エージェントです。
代理出産プログラムのほか、卵子提供プログラム、精子提供プログラム、着床前診断・男女産み分けプログラムを提供しています。
Baby For Youはウクライナやジョージア、カザフスタンの医療機関と提携し、安心・安全な代理出産を行っています。
厳しい審査による健康な代理母の選定や、海外現地でのサポート、日本国籍を取得するための手続きなど、さまざまな面から依頼者さまをサポートいたします。
まとめ
代理出産は、不妊に悩む日本人夫婦にとって希望のある選択肢のひとつです。遺伝的なつながりのある子どもを授かれる反面、日本国内では法的な制約が多く実施ができないという課題があります。そのため、法制度が整った海外での代理出産と、信頼できるエージェントの活用が重要です。
「Baby For You」なら、日本人向けの実績とサポート体制を活かし、安全でスムーズな代理出産を実現できます。海外での代理出産をお考えの方は、ぜひ一度お問い合わせください。
※本記事の内容は、2025年7月時点の情報に基づいて作成しています。今後、ルールや法律の変更により内容が事実と異なる場合もありますので、ご了承ください。
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