「妊娠できない」とお悩みのあなたへ。代理出産という選択肢について詳しく解説

不妊治療を続けても妊娠に至らない、子宮の疾患によって妊娠・出産が難しいなど、「子どもを望んでいるのに妊娠できない」と悩んでいる方は少なくありません。

そのような場合に検討される方法の一つが、第三者の女性に妊娠・出産を担ってもらう代理出産です。

この記事では、代理出産の仕組みや検討されるケース、日本国内で実施が難しい理由を解説します。さらに、日本人夫婦が海外で代理出産を行う方法や具体的な流れ、費用、代理母の選定基準についても紹介します。

代理出産とは？

代理出産とは、妊娠を希望する人に代わり、第三者の女性が妊娠・出産を担う生殖補助医療です。

主な方法は、依頼者夫婦などの精子と卵子から体外受精で作った受精卵を、代理母の子宮へ移植する「ホストマザー型」です。この場合、代理母と子どもに遺伝的なつながりはありません。誰の精子・卵子を使うかによって、依頼者と子どもの血縁関係は異なります。

「妊娠できない」というお悩みに代理出産が検討されるケース

代理出産は、妊娠しにくい人すべてを対象とするものではなく、本人が妊娠・出産することが医学的に難しい場合に検討される方法です。

具体的なケースとして、以下が挙げられます。

• 不妊治療を行ったが妊娠できない
• 母体が高齢なため妊娠・出産のリスクが高い
• 先天性・後天性の疾患で子宮が欠損している

それぞれ、詳しく紹介します。

不妊治療を行ったが妊娠できない

タイミング法や人工授精、体外受精などの不妊治療を続けても、妊娠に至らないケースがあります。ただし、治療が成功しなかったことだけで、直ちに代理出産が適しているとは限りません。受精卵ができにくいのか、子宮への着床や妊娠の継続が難しいのかによって、必要な対応は異なります。

検査で子宮側の問題が確認され、本人による妊娠が困難と判断された場合に、代理出産が検討されることがあります。

母体が高齢なため妊娠・出産のリスクが高い

年齢が高くなるにつれて、流産や妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病、血栓症などのリスクは上昇します。

高齢であることだけを理由に代理出産が必要になるわけではありません。年齢に加えて重い持病などがあり、本人の妊娠・出産に大きな危険が伴うと医師が判断した場合に検討されます。

また、代理母が妊娠を担っても、依頼者本人の卵子を使う場合は、加齢による卵子の変化が解消されるわけではありません。より妊娠の成功率を高めるため、卵子ドナーの活用が検討されるケースもあります。

先天性・後天性の疾患で子宮が欠損している

生まれつき子宮が形成されていない先天性の疾患や、子宮がん、重度の子宮筋腫によって子宮を摘出した場合、本人が妊娠することはできません。

卵巣が残っており採卵が可能であれば、本人の卵子と配偶者の精子から受精卵を作り、代理母の子宮へ移植する方法が考えられます。これにより、依頼者夫婦と遺伝的につながりのある子どもを授かれる可能性があります。

生まれつき子宮が欠損してしまう「ロキタンスキー症候群」については、以下の記事で詳しく紹介しています。

ロキタンスキー症候群とは？妊娠・出産を望む方に代理出産というご提案

日本国内で代理出産はできる？

日本には、代理出産そのものを明確に禁止する法律はありません。しかし、日本産科婦人科学会は「代理懐胎の実施は認められない」とする見解を示しており、会員である医師に実施や仲介を行わないよう求めています。そのため、国内の医療機関で代理出産を受けることは、実質的に不可能な状況です。

代理出産を希望する日本人夫婦は、実施を法律で認めている海外の国や地域を検討することになります。

日本国内で代理出産ができない理由

日本産科婦人科学会は代理出産に対して、代理母が負う妊娠・出産の身体的リスクや精神的負担に加え、子どもの福祉、商業化、出産後の引き渡しなど、倫理的・社会的な課題があると指摘しています。また、日本の法律では、第三者の卵子を用いた場合でも、実際に子どもを出産した女性が法律上の母とされることから、個人的な代理出産も困難な状況です。

ただし、日本国内では、代理出産によって我が子を迎えることが違法になるわけではありません。そのため、海外の商業的代理出産が合法な国で代理出産を行い、生まれた赤ちゃんを我が子として育てることは可能です。

実際に、多くの日本人夫婦が海外で代理出産を実施し、我が子を授かっています。

日本産科婦人科学会の見解については、以下の記事で詳しく紹介しています。

代理出産は日本で禁止？日本産婦人科学会の見解と海外での選択肢を解説

「妊娠できない」で諦めない。日本人夫婦が代理出産をする方法

先述の通り、日本国内で代理出産を行うことは難しいものの、代理出産を認めている海外の国や地域で実施する方法があります。

一般的には、海外代理出産を扱う専門エージェントへ相談し、希望する方法や健康状態を確認したうえで、現地の医療機関や代理母を紹介してもらいます。医療機関との調整や契約、通訳、渡航、妊娠中の管理、出産後の帰国手続きまで対応範囲が広いため、現地制度に詳しいエージェントのサポートを受けながら進めます。

代理出産の仕組みと流れ

海外での代理出産は、以下のような流れで実施されます。

1. エージェントに問い合わせ
2. エージェントとの契約
3. 渡航
4. 代理母の紹介・検査・契約
5. 受精卵の移植〜妊娠
6. 出産・帰国

各段階ごとに、詳しく解説します。

1.エージェントに問い合わせ

まずは、海外での代理出産を支援している専門エージェントへ問い合わせます。

相談時には、これまでの不妊治療歴や夫婦の年齢、持病、受精卵の有無、卵子・精子提供を希望するかなどを伝えます。その情報をもとに、実施できる可能性がある国や医療機関、必要な検査、費用、期間について説明を受けます。

代理出産への疑問や希望条件を整理し、自分たちに合う方法を検討する段階です。

2.エージェントとの契約

サポート内容や費用、返金条件、想定されるリスクなどを確認し、納得したうえでエージェントと契約します。

契約前には、医療費や代理母への補償、渡航費、法的手続きにかかる費用など、見積もりに含まれる範囲を確認することが重要です。また、治療が予定どおり進まなかった場合や、受精卵の移植に失敗してしまった場合の対応、妊娠中の連絡体制なども書面で確認します。

3.渡航

採卵や採精、現地医療機関での検査が必要な場合は、治療の初期段階で夫婦が渡航します。一方、日本やほかの国の医療機関で作成・保管している凍結受精卵を、専門業者を通じて現地へ輸送し、代理母へ移植する方法もあります。この場合、治療前の渡航が不要となり、出産後に赤ちゃんを迎えるための渡航のみで済むケースもあります。

渡航時には、エージェント会社の現地スタッフによる送迎や通訳といったサポートも受けられます。

4.代理母の紹介・検査・契約

エージェントや現地の提携機関から代理母候補の紹介を受けます。候補者には、年齢や出産歴、健康状態、感染症、子宮の状態などを確認する医学的検査に加え、心理面や生活環境に関する審査が行われるのが一般的です。

その後、妊娠中の生活や医療判断、費用負担、出産後の引き渡しなどについて話し合い、双方が合意したうえで契約を結びます。

5.受精卵の移植〜妊娠

代理母の子宮内膜の状態を薬で整え、適切な時期に受精卵を移植します。移植後は妊娠判定を行い、妊娠が成立した場合は、現地の医療機関で定期健診を受けながら経過を確認します。エージェントを通して、超音波検査の結果や代理母の健康状態について報告を受けることも可能です。妊娠中には、出生証明や戸籍、国籍、旅券など、出産後の手続きに必要となる書類の確認・準備も進めます。

6.出産・帰国

出産予定日が近づいたら現地へ渡航し、一定期間滞在します。出産後は病院などで赤ちゃんと対面し、健康状態を確認したうえで育児を始めます。

その後、現地の出生証明書を取得し、日本大使館や領事館、国内の自治体などで必要な手続きを進めます。親子関係や帰国に必要な書類は実施国や個別の状況によって異なるため、現地の弁護士やエージェントと連携し、赤ちゃんの渡航準備が整ってから帰国します。

海外で代理出産を行うメリット

海外には、一定の条件のもとで代理出産を認め、医療機関や仲介機関、代理母との契約、出生後の親子関係に関する手続きを制度化している国や地域があります。こうした地域では、代理母の選定から妊娠管理、出産までを専門家の支援を受けながら進められます。

エージェントによるサポートを受けつつ、海外で代理出産を行うメリットを以下から紹介します。

商業的代理出産が合法なため我が子として認められる

商業的代理出産が法律で認められている国では、代理母への補償や医療費の負担、出産後の子どもの引き渡し、依頼者との親子関係などを契約や裁判手続きによって明確にできる場合があります。これにより、当事者間の認識の違いやトラブルを抑えやすくなります。

ただし、帰国後の戸籍や国籍、法律上の親子関係は日本の制度に基づいて判断されるため、現地と日本の双方で事前確認が必要です。

医療レベルが高い病院で検査・出産が可能

海外で代理出産を行う場合、第三者による生殖補助医療の実績があり、代理母や依頼者、精子・卵子提供者への検査体制を整えた医療機関を選ぶことができます。

一般的には、感染症や子宮の状態、既往歴などの医学的検査に加え、心理面の評価や妊娠中の継続的な健康管理も行われます。

例として、ウクライナなどは医療水準が高く、日本国内よりも高いレベルの生殖医療の実績を持つ病院で代理出産を受けられるケースもあります。

卵子ドナー・精子ドナーの活用も可能

本人の卵子を採取できない場合や、配偶者の精子を使用することが難しい場合には、実施国の制度や医師の判断に応じて、卵子ドナーまたは精子ドナーを利用できることがあります。

たとえば、夫の精子と提供卵子、または妻の卵子と提供精子で受精卵を作れば、夫婦のどちらか一方と遺伝的につながりのある子どもを授かることが可能です。提供者には、感染症や遺伝的疾患などに関する検査が行われます。

実績のある代理出産エージェント「Baby For You」

海外での代理出産を安心してお任せできる仲介業者をお探しなら、ぜひ「Baby For You」にご相談ください。

Baby For Youでは、これまでに多くの日本人ご夫婦へ赤ちゃんをお届けしてきました。会社組織として海外の医療機関と信頼関係を築き、弁護士も在籍している、実績のある代理出産エージェントです。

代理出産プログラムのほか、卵子提供プログラム、精子提供プログラム、着床前診断・男女産み分けプログラムを提供しています。

Baby For Youはウクライナやジョージア、カザフスタンの医療機関と提携し、安心・安全な代理出産を行っています。

厳しい審査による健康な代理母の選定や、海外現地でのサポート、日本国籍を取得するための手続きなど、さまざまな面から依頼者さまをサポートいたします。

代理出産に関するよくある質問

海外での代理出産を検討する際は、費用だけでなく、代理母の選定基準やエージェントの役割についても理解しておく必要があります。実施する国や医療機関、使用する精子・卵子、受精卵の輸送方法などによって条件は異なります。

ここでは、代理出産を検討している方から寄せられることが多い質問について紹介します。

Q.海外での代理出産にかかる費用はどれくらい？

費用は実施国やプランによって異なります。

Baby For Youの代理出産基本プランは、2026年7月時点で総額US$70,300～US$85,500です。代理母やエージェントへの費用、体外受精、妊娠中の健診、出産などが含まれますが、依頼者の渡航費・滞在費や、着床しなかった場合の再移植費用などは別途必要になることがあります。利用時には最新の料金と費用の内訳を確認しましょう。

Baby For Youの費用について詳しくはこちらから

Q.代理母にはどんな人が選ばれる？

代理母候補には、健康状態や妊娠・出産歴、子宮の状態、感染症の有無などを確認する検査が行われます。一般的には、過去に大きな問題なく出産した経験があり、代理出産に関する知識と理解を持つ女性が候補になります。

医学的な検査に加え、妊娠を担う意思や心理状態、生活環境なども確認されます。代理出産を行う国や医療機関によって、年齢や出産回数などの基準は異なります。

Q.エージェントを使わずに自力で代理母を探すことはできる？

国や地域によっては、自分で代理母候補を探すこと自体は可能です。ただし、代理母の健康・心理面の審査、医療機関の選定、契約書の作成、費用管理、妊娠中の連絡、出生後の国籍や帰国手続きまで、幅広い対応が必要です。

法制度の確認が不十分なまま進めると、親子関係の成立や赤ちゃんの渡航に問題が生じる可能性もあります。エージェントを利用する場合でも、別途、各国の制度に詳しい弁護士へ確認することが重要です。

まとめ

代理出産は、本人による妊娠・出産が医学的に難しい場合に、第三者の女性に妊娠と出産を担ってもらう方法です。不妊治療を行っても妊娠の継続が難しいケースや、子宮が欠損しているケース、妊娠によって母体に大きな危険が及ぶケースなどで検討されることがあります。

日本では代理出産を明確に禁止する法律はないものの、国内の医療機関で実施することは実質的に困難です。そのため、日本人夫婦が代理出産を希望する場合は、代理出産を認めている海外の国で、専門エージェントの支援を受けながら進める方法が一般的です。

海外での代理出産には、医療機関や代理母の選定、契約、受精卵の移植、妊娠管理、出生後の国籍・戸籍手続きなど、幅広い対応が必要です。国やプランによって費用や制度も異なるため、実績があり、医療・法務・渡航手続きを一貫して支援できるエージェントへ相談することが重要です。

※本記事の内容は、2026年7月時点の情報に基づいて作成しています。今後、ルールや法律の変更により内容が事実と異なる場合もありますので、ご了承ください。