2024-06-28
不妊治療の新たな選択肢。代理出産で子どもを授かるには?

不妊に悩むカップルは年々増加傾向にあり、国内では6組に1組が不妊治療を受けていると言われています。不妊治療にはタイミング法、人工授精、体外受精などさまざまな方法がありますが、どの治療法も確実に妊娠・出産に至るわけではありません。
そんな中、新たな不妊治療の選択肢として注目を集めているのが「代理出産」です。本記事では、不妊治療に悩むカップルに向けて、代理出産について詳しく解説していきます。
日本の不妊治療
日本産婦人科学会の2019年のデータによると、年間の出生児の約7%、14人に1人が体外受精で誕生しています。日本での不妊治療の件数は多いですが、海外に比べると実際の成功率は低いため、あえて海外で不妊治療を受けるご夫婦も少なくありません。また、倫理的な側面から、日本では卵子提供や代理出産、着床前遺伝子診断などの選択肢が制限されています。そのため、不妊治療をステップアップしていくことが難しいという面があります。
また、着床前遺伝子診断も、重篤な遺伝性疾患の場合のみ認められています。
このように、日本では不妊治療の選択肢が限られているため、治療に行き詰まってしまうカップルも少なくありません。日本で治療の選択肢が尽きてしまった夫婦の中には、海外での不妊治療を検討する人もいるでしょう。
実際に、アメリカ合衆国やウクライナなどの海外では、卵子提供や代理出産が合法化されています。
不妊に悩むカップルが希望を持って治療に取り組めるようにするためには、日本でも倫理的な問題をクリアしつつ、安全性を担保した上で治療の選択肢を広げていくことが求められています。しかし、現状では海外で治療を受ける必要があります。不妊にお悩みの方は、不妊治療の新たな選択肢として「代理出産」を検討してみてはいかがでしょうか。
代理出産のメリット・日本の不妊治療については以下の記事でも解説しています。
代理出産の対象者
代理出産を希望される方は、以下のような方が考えられます。
- 不妊治療に悩んでいる
- 子宮がない、子宮に異常がある
- 習慣流産や早産のリスクが高い
- 妊娠・出産のリスクが高い
上記はあくまで一例であり、代理出産の対象となるかどうかは、個々の状況によって異なります。まずは専門機関に相談しましょう。
不妊治療に悩んでいる
代理出産は、子どもを望みながらも、さまざまな理由で妊娠・出産が難しいとされる方にとって新たな選択肢となりえます。
例えば、卵管が閉塞したり、子宮内膜症によって子宮内膜が異常に増殖したりすることで、妊娠が困難な場合もあるでしょう。 また、男性側に原因があって妊娠に至らないケースや、検査では異常が見つからない原因不明の不妊に悩む方もいらっしゃいます。
上記はあくまで一例であり、その他にもさまざまな不妊の原因によって、代理出産を検討される方がいらっしゃいます。 長年の不妊治療で肉体的・精神的な負担を抱えている方や、治療の成功の見込みが立たずに悩んでいる方にとって、代理出産は希望の光となる可能性があります。
子宮がない、子宮に異常がある
子宮は赤ちゃんを育むための大切な臓器です。そのため、子宮に異常がある場合、自然妊娠が難しいケースが多く見られます。例えば、子宮筋腫や子宮内膜症など、子宮の病気によって妊娠が困難な場合があるでしょう。また、生まれつき子宮が欠損している場合や、病気やその他の理由により子宮を摘出した場合も、自然妊娠は期待できません。
上記のような状態にある方は、不妊治療の選択肢として代理出産を検討してみてはいかがでしょうか。
習慣流産や早産のリスクが高い
残念ながら、妊娠経験はあるものの、繰り返し流産や早産を経験してしまう方もいらっしゃいます。 頸管無力症、子宮奇形、子宮筋腫、甲状腺疾患、糖尿病などが原因で、妊娠を継続することが難しいケースも少なくありません。このような状況において、代理出産は、我が子を望む場合の選択肢となりえます。代理出産という方法を通して、ご夫婦の遺伝子を受け継いだ子どもを授かる可能性が開けるのです。
妊娠・出産のリスクが高い
妊娠・出産は、母体にとって大きな負担がかかります。そのため、持病がある場合や体質的にリスクが高い場合にも代理出産という選択肢があります。
リスクが高いケース |
具体的な例 |
持病がある場合 |
心臓病、腎臓病、糖尿病、膠原病など |
高齢出産の場合 |
35歳以上の初産、40歳以上の出産 |
その他 |
過去の妊娠で合併症や帝王切開の経験がある場合など |
上記のようなリスクを抱えている場合、代理出産を選択することで、母体への負担を軽減し、安全に子どもを授かることができます。
不妊治療としての代理出産の手順
代理出産には、以下のような手順を踏む必要があります。
- 代理出産エージェントの選定
- カウンセリングと契約
- 代理母の選定
- 体外受精と胚移植
- 代理母の妊娠管理
- 出産と法的手続き
それぞれの手順について詳しく見ていきましょう。
代理出産エージェントの選定
代理出産エージェントは、代理出産を希望する依頼者と代理母を結びつけ、契約から出産までをサポートする機関です。代理出産は海外で行う必要があるため、安心して利用するためには、信頼できるエージェント選びが非常に重要になります。
代理出産エージェントを選ぶ際には、以下のポイントを参考にしましょう。
項目 |
詳細 |
実績 |
これまでの代理出産の実績数や成功率、サポート体制などを確認しましょう。 |
費用 |
エージェントによって費用体系が異なります。事前に見積もりを取り、比較検討しましょう。 |
サポート体制 |
カウンセリングの実施や日本語対応の有無など、きめ細やかなサポート体制が整っているかを確認しましょう。 |
倫理観 |
法令遵守や代理母の人権に配慮しているかなど、エージェントの倫理観も重要な選定基準となります。 |
複数のエージェントの資料を比較検討したり、実際に話を聞いたりして、自分たちに合ったエージェントを見つけましょう。
代理出産エージェントの選び方や費用については以下の記事で詳しく解説しています。ぜひご覧ください。
『代理出産エージェントとは?選び方から費用・事例まで詳しく解説』
カウンセリングと契約
代理出産は大きな決断のため、代理出産エージェントによるカウンセリングで疑問や不安を解消することが重要です。カウンセリングでは、代理出産の法的・倫理的な側面、プログラムの詳細、費用などを丁寧に説明します。また、カウンセリングでは、疑問点や不安点について相談もできます。
カウンセリング後、ご夫婦と代理出産エージェントは、相互の合意のもと契約を締結します。契約内容には、費用、権利と義務、守秘義務などが含まれます。契約内容を十分に理解した上で、署名することが重要です。契約書には双方の権利義務、費用、プログラムの内容などが詳細に記載されるため、内容を十分に確認しましょう。
代理母の選定
代理母となるには、身体的・精神的に健康であることはもちろん、厳しい条件をクリアする必要があります。代理出産エージェントを通して、希望する条件に合う代理母を探すことになります。
代理母になるための条件は国によって異なりますが、年齢が20歳〜30歳代、妊娠・出産経験があり健康な状態、禁煙・禁酒などの生活習慣、犯罪歴がない、精神的に安定しているなどの条件が求められます。これらの条件に加えて、代理母自身の出産経験や家族構成、代理出産への理解度なども考慮されます。ご夫婦の希望や条件に合う代理母が見つかるまでエージェントと密に連携を取りながら、慎重に選定を進めていきます。
体外受精と胚移植
代理出産を行うには、代理母となる女性の体内への胚移植が必要です。
ご夫婦の精子、卵子(または卵子ドナー、精子ドナー)を用いて体外受精を行い、受精した胚を代理母の子宮に移植します。この際には代理母の健康状態や妊娠経過を慎重に管理し、双方の健康と安全を最優先に考えることが重要です。医療スタッフによる細やかなサポートのもと、代理母と依頼者の方々が協力して妊娠・出産を迎えていくことになります。
代理母の妊娠管理
代理母が妊娠した後は、出産まで代理母とその家族に対して、きめ細やかなサポートを行います。
サポート内容 |
概要 |
定期的な健康チェック |
代理母と胎児の健康状態を定期的に確認します。 |
栄養指導 |
代理母と胎児の健康維持のために、適切な栄養指導を行います。 |
生活習慣のアドバイス |
代理母の体調やストレスを考慮し、適切な運動や休養などのアドバイスを行います。 |
精神的なサポート |
代理出産は精神的な負担が大きいため、カウンセリングなどを通して、代理母のメンタルヘルスをサポートします。 |
出産準備のサポート |
出産に向けて、必要な手続きや準備をサポートします。 |
これらのサポートを通して、代理母が安心して妊娠期間を過ごし、無事に出産の日を迎えられるよう寄り添っていきます。
出産と法的手続き
代理母が出産すると、まずは出生証明書が発行されます。代理出産における出生証明書の扱いには国によって違いがあり、依頼者の名前が記載されない場合もあります。
その後、日本へ帰国するために必要な手続きを行います。
手続き |
内容 |
出生届 |
現地の役所または在外公館に提出します。 |
国籍留保の手続き |
日本国籍を喪失しないための手続きです。 |
パスポートの申請 |
帰国と日本入国のために必要です。 |
ビザの申請 |
状況に応じて必要になります。 |
これらの手続きは複雑なので、専門家のサポートを受けると安心です。
代理出産の費用については以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。
『代理出産の費用はいくら?費用内訳や費用に関する注意点6つを紹介』
日本の不妊治療にかかる費用とは
日本での不妊治療は、2022年4月より一部が保険適用の対象となりました。保険適用の対象となる治療は以下の通りです。
- タイミング法
- 人工授精
- 体外受精
- 顕微授精
ただし、保険適用となるのは一定の条件を満たした場合に限られます。例えば、初回治療開始時の妻の年齢が43歳未満であることや、一部の先進医療は対象外となるなどの制限があります。また、保険適用となったとはいえ、完全に無料になるわけではありません。
不妊治療にかかる費用は治療内容や通院回数によっても大きく異なりますが、本項目では平均的な費用をご紹介します。
タイミング法
タイミング法は、排卵日に合わせて性交渉を持つことで自然妊娠を目指す不妊治療の方法です。排卵日を特定するためには、基礎体温を毎日測定したり、頸管粘液の変化を観察したりします。
日本でタイミング法を行う際の費用は、基礎体温計や排卵検査薬の購入費用のみで済むため、平均して2,000円〜3,000円程度と比較的安価です。ただし、年齢や不妊の原因によっては、他の治療法を検討する必要があるでしょう。
人工授精
人工授精とは、採取した精子を直接子宮内に注入する方法です。タイミング法で妊娠に至らない場合、次のステップとして検討されます。
厚生労働省が発表している「不妊治療の実態に関する調査研究(2021年度)」によると、人工授精1周期あたりの平均費用は約3万円となっています。
人工授精は、体外受精と比較すると身体的負担が少なく、費用も安価であるというメリットがあります。
体外受精
体外受精は、卵管因子や男性因子など、さまざまな原因で不妊の方に対して行われる高度生殖医療の一つです。排卵誘発剤の投与により育てた複数の卵子を採取し、体外で精子と受精させた後、良好胚を子宮内へ戻します。
ただし、多胎妊娠のリスクや、採卵の全身麻酔による合併症、卵巣過剰刺激症候群などの副作用リスクもあるため、医師とよく相談して検討することが大切です。
日本での体外受精にかかる費用は、費用は1回当たり平均で約50万円でした。経済的な負担も考慮しつつ、パートナーとよく話し合いながら、不妊治療の選択肢を検討していくことが望ましいでしょう。
顕微授精
顕微授精は体外受精の一種で、精子に運動能力がない場合や受精しにくい場合に用いられる高度生殖医療技術です。顕微授精は他の体外受精と比べて受精率が高い一方、わずかに先天異常のリスクが高いとの報告もあります。
「不妊治療の実態に関する調査研究(2021年度)」によると、顕微授精の1周期あたり費用は、50万円〜60万円程度かかるという結果がでていました。
「Baby For You」の代理出産プログラムのご案内
「Baby For You」は、代理出産を希望する方々のためのサービスを提供しています。代理出産の手続きから、代理母の選定、出産後のサポートまでを一貫してサポートいたします。
当社の代理出産プログラムの特徴は以下の通りです。
特徴 |
内容 |
代理母の厳格な選定 |
心身ともに健康で、経済的・精神的に安定した代理母を慎重に選定しています。 |
サポート体制の充実 |
医療、法律、カウンセリングなど、専門家チームが依頼者ご夫婦をサポートします。 |
費用の透明性 |
明確な費用プランをご提示いたします。 |
高い成功率 |
豊富な実績と経験により、高い妊娠・出産率を実現しています。 |
代理出産を検討されている方は、ぜひ「Baby For You」のプログラムをご検討ください。詳細につきましては、お問い合わせフォームよりご連絡ください。スタッフが丁寧にご説明させていただきます。
まとめ
不妊治療としての代理出産は、子宮のない方や妊娠・出産リスクの高い方にとって、新たな選択肢となっています。代理出産を検討する際は、信頼できる代理出産エージェントを選び、十分なカウンセリングを受けることが重要です。
不妊治療としての代理出産は、慎重に検討し、適切な医療機関や専門家に相談しながら進めましょう。「Baby For You」では、安心して代理出産を選択できるよう、依頼者ご夫婦をサポートいたします。

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